メディアサイトでSEO

メディアサイトとは

メディアサイトとは、情報提供を主たる目的とするサイトのことです。 通常の企業のホームページは商売の宣伝が主な内容ですが、 メディアサイトは読む人に一般的な情報や知識を提供します。 掲載する内容は、多くの人が関心を持っているようなテーマである必要があります。

検索順位を変える力

SEOや逆SEOを成功させるための一番の近道は、メディアサイトを制作することです。 月刊のPV(ページビュー)やユニークビジターが数万件を上回るようなサイトをつくれば、 検索順位を大きく変えることが可能となります。 社名や商品名、氏名の検索結果を変えるような大きなインパクトを持ちます。

サジェスト対策にも効果的

メディアサイトは、検索サジェストの入れ替えにも効果的です。 人気のあるメディアサイトを作れば、 社名検索をしたときに、 そのメディアに関連してキーワードが表示される可能性が高くなります。

WEB広報のメディア事業

株式会社WEB広報では、貴社のために有力なメディアサイトを制作します。 SEOや逆SEOの一環として、サイトの企画から構築・運用までを手掛けます。 将来の資産になるような価値の高いサイトです。 SNSやYoutubeなどの動画サイトとも連携させ、SEOや逆SEOを成功へと導きます。

サイト更新費は月額1000円~

ホームページの維持管理(ランニング)には、何かとお金がかかります。ランニングコストは、主に「管理費」と「更新費」です。当社の場合、更新費は1回1,000円~となっています。管理費は月額1000円です。管理費について詳しくはこちらのページをご覧ください。

HP制作会社は、ランニングコストで儲けている

ホームページ制作業者の多くは、制作費ではなく、毎月の維持管理費で儲けるという戦略をとっています。その理由は、制作費は一回しかもらえませんが、維持管理費は毎月もらえるからです。

維持管理の負担

お客さんの立場からすると、制作費がいくら安くても、維持管理にお金がかかってしまうと、損をするということです。

サイト更新はご自分でもできる

ホームページのランニングコストを安く抑えたいという企業や個人の方には、更新作業をご自身でおやりになることをお勧めいたしております。そうすれば、ランニングコストは、ほぼ0円にできます。

「お知らせ」「新着情報」の追加くらいなら、無料ソフトで簡単にできる

多くの企業様は、ホームページの「お知らせ」や「新着情報」だけを更新しています。「お知らせ」には、イベント案内や休業の通知などを行うことが多いです。このようなちょっとした更新は、ご自分で行ったほうが安上がりです。作業もとても簡単です。特殊なソフトも必要ありません。無料のソフトを使ってすぐにできます。

ホームページ制作後に、更新のやり方をレクチャー(有料)

当社では、ホームページ制作後に、更新のやり方をレクチャー(有料)いたしております。料金は、当社またはオンラインで行う場合は、2時間で8,000円です。お客様のところに出向いて行う場合には、別途交通費と移動費がかかります。

「忙しくて自分で更新してられない」というお客様に

「忙しくて自分で更新してられない」というお客様には、もちろん更新作業を承っております。その場合、料金は1件1,000円~です。更新のボリュームが多い場合は、割引となります。常連のお客様には、1件250円~の格安料金でも対応させていただいております。

逆SEOの問い合わせ

関連トピック&ニュース

【2007年】弁護士らが運営する市民メディアサイト「NPJ」

「NPJ」(ニュース・フォー・ザ・ピープル・イン・ジャパン)とは、弁護士らが中心になって2007年秋開設した市民メディアサイトです。 「憲法と人権」にこだわるという編集方針を掲げています。

運営主体は「ピープルズ・プレス」。 ピープルズ・プレスの代表は弁護士、梓澤和幸さん。 運営に携わるのは、若手弁護士や学生らを含め、現在約20人。 人権にかかわる裁判の担当弁護士が書く「訟廷日誌」の欄は、運営メンバー以外の弁護士にも協力を求めました。

このほか、「憲法」「平和」「自衛隊」などの項目を設け、市民団体や個人のホームページ、資料や声明文などが閲覧できる関連サイトに網羅的なリンクを張りました。 「イベント情報」欄には、憲法や平和、人権にかかわる集会などの日程を把握できる限り掲載する方針です。

サイト開設のきっかけは、運営メンバーの弁護士たちが、2004年にイラクで人質になった日本人三人の救出支援に携ったこと。 梓澤さんは帰国時の記者会見を取り仕切ったが、「報道関係者の関心は彼らが謝罪するかどうかにあり、イラクの現実を伝えようとした彼らの思いはかき消された」といいます。 「犯人視報道」や過熱取材などによる市民のメディア不信が、報道・言論へのさらなる権力介入につながる、という危機感がありました。